D2C（Direct to Consumerとは？
D2C（Direct to Consumer）とは、製造業者が小売店や卸売業者を介さず、直接消費者に商品を販売するビジネスモデルを指す。直接取引により、中間コストの削減と顧客との緊密な関係構築を実現する。
SNSやデジタルマーケティングを活用し、ブランドの差別化と顧客ロイヤルティの向上を図る企業が増加している。顧客データの直接取得により、迅速な製品改良やパーソナライズしたサービスの提供が可能となる。
予想される未来社会の変化
- メーカーがダイレクトな顧客接点を持つことで、商品・サービス開発の手法・手順が大きく変化する
- 消費者接点としての店舗が増え、体験の提供とそのフィードバックを主目的とした売らない店舗も増加する
トレンド
THE [ ] STORE
SUPER STUDIOと三井不動産が「RAYARD MIYASHITA PARK」にて展開する「THE [ ] STORE（ザ・ストア）」にパーソナルカラーケアD2Cブランドのirop（イロップ）が2024年7月11日（木）〜7月17日（水）の期間限定で出店した。
THE [ ] STOREは、SUPER STUDIOと三井不動産がEC/D2Cブランドへ提供するOMOソリューション（オンラインとオフラインの融合によって顧客体験（CX）の向上を目指すマーケティング手法）のひとつ。来店者は自らのスマートフォンを使って二次元バーコードから商品を購入できる。出店するEC/D2Cブランドは、オンラインだけでなく、オフライン（リアル店舗）での購入データもecforceで一元管理できるようになるため分析がしやすく、顧客体験を向上するためのCRM施策などに活用できる。
「irop」はヘアカラーを楽しむ人のためのパーソナルカラーケアサービス。イロップが独自に開発した「髪色ケア診断」の結果に基づき、一人ひとりの髪色に合った最適なカラーケア商品を提供する。リアル店舗の出店は初となる。
「BH」（ビーエイチ）～BEAUTY＆HEALTH～
町田モディ2F 店頭イベントスペースにて、プロユースの美容用品専門のD2Cブランド「BH」（ビーエイチ）の「こだわり玄米」をサブスク購入可能なPOP UPイベントを開催した。
「BH」は美容サロンを中心に、玄米やドライヤー、ハーブティ、新自然派染毛剤を販売するD2Cブランド。髪やボディだけでなく、内面の美を意識した商品にも特に注力しており、毎日1回の玄米をお勧めしており、玄米をはじめ、サロン商品を通じて、美と健康に高い意識を持つ人々をサポートしている。
今回のPOP UPイベントでは、「BH」のライフスタイルブランド「tremolo」の「サロン連携型サブスク商品」の玄米パックの案内を行った。「tremolo」は、美容室・エステサロンによる「美と健康」に寄り添うライフスタイルブランド。玄米パックは、行きつけのサロンと一緒に取り組むから続けられる、美容業界×こだわり玄米を組み合わせた「サロン連携型サブスク商品」になる。
モジュラー家具のD2C家具ブランド「ENEN（エネン）」
D2C家具ブランドのENEN（エネン）では、天板や脚など素材を選んで、パーツを組み合わせて作り上げていく家具であるモジュラー家具を提供している。これは建築材料・什器・家具などの規格化された組立てユニットであるモジュールに由来している。
最新のXR技術を導入し、顧客がクリエイターとなり、気軽で楽しい家具選びや購入体験の提供を目指し、オンラインストアと、“見て、触れて、体験する”ショールーム型リアル店舗を展開している。オンラインストアではバーチャルショールームをオープンし、オンライン上でもリアルな姿で実感でき、そのまま購入ができる。
また、持続可能なサイクルの実現に向け、可能な限り環境負荷の少ない素材と生産方法を採用するなど、不要になった家具の引き取り、再生・再販売サイクルの構築にも取り組んでいる。
そして、「ENEN」を代表するオリジナルのモジュラー家具「KUUM（クーム）」シリーズでは、「環境に優しく、手頃な価格で、ライフスタイルに合わせて長く使い続ける家具」の提供を目指している。
豊富な素材と形状からライフスタイルに合わせて組み合わせることができ、スマートな生活を実現する機能性、長く使い続けられる耐久性、使用している家具とも馴染む普遍的なデザイン、商品の経年劣化に伴うメンテナンスや修理のしやすさが特徴。カテゴリーは、チェア、テーブル、ソファ、シェルフを展開し、順次増加予定。
・2015年にシリコンバレーで創業した「b8ta（ベータ）」は、RaaS （Retail as a Service）モデルの草分けとされている。
店舗内の区画を、メーカーが定額で利用できるサービスを提供しており、店舗内にカメラを設置して利用者の行動分析を行い、企業へと提供する。
出店する企業にとっては、出店コストを抑えながらオフラインでの顧客接点を拡大できるメリットがある。日本のb8taの店舗においては、D2Cブランドが多く出店している
・D2Cのメリットとしては、販売手数料などの諸経費が発生しないこと、メーカーのビジョンや思想を顧客に直接伝えられること、顧客情報を自社で収集し活用できることなどが挙げられる。
消費者にとってオフラインでの購買や情報収集が一般化したことが、D2C興隆につながったと言える
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